全農ひろしまと広島大学共同研究 3年目 鶏ふん堆肥の有効活用へ
2024年05月21日
JA全農ひろしまと広島大学は16日、水稲栽培での鶏ふん堆肥の有効活用に向け、三原市の「全農チャレンジファーム広島三原農場」で三カ年目の研究を始めました、。本年度は鶏ふん堆肥の施用や中干し期間の延長が、水田から発生するメタンガスの発生量に対する影響を調べます。最終年度となる今回の結果を踏まえ、鶏ふん堆肥の適切な施用量による生産性確保と環境負荷を減らす農業の確立を目指します。
研究では、鶏ふん堆肥を10アール当たり200キロ、400キロ、600キロ、800キロ、1トンを施用する区と慣行区の6試験区を設置。鶏ふん堆肥を3年間連続で施用した場合の水稲「あきさかり」の収量、品質への効果を検証します。また、鶏ふん堆肥の施用に加えて、夏場の中干し期間を延長する圃場を設け、専用の試験装置を設置し、メタンガスの発生量や環境への影響も調べます。
当日は、区分けされた「あきさかり」の苗の定植と、試験区を区分けする波板を設置。今後は幼穂形成期、出穂期での生育調査ほかメタンガスの発生量なども調べる予定です。
2022年度から始めた共同研究は、化学肥料の高騰や飼料の輸入に依存していることから、国内資源の鶏ふん堆肥の有効活用を目的に始めました。過去2年間では、同600~800キロの鶏ふん堆肥を施用した場合、「あきさかり」の収量と品質が最も安定しました。
同大学大学院統合生命科学研究科の長岡俊徳准教授は「メタンガス発生軽減に配慮した鶏ふん堆肥活用技術の向上は、持続可能な農業の実現、気候変動への影響軽減にも貢献するものと期待している。」と展望を話しました。
■当日の様子
