みえ土づくり推進協議会（事務局＝ＪＡ全農みえ肥料農薬課）は１０月２８日、津市久居アルスプラザで「土づくりチャレンジ研修会」を開催しました。８回目となる研修会に、県内の生産者やＪＡ、県関係機関などから６３人が参加しました。

株式会社ファーム・フロンティアの藤井弘志取締役会長が、「情報を活用した水稲高温障害対策のための土づくり戦略」を講演。近年は、高温・乾燥といった異常気象の常態化や経営規模拡大に伴う農作業の効率化などにより地力や根の機能が低下し、収量・品質の低下やほ場間・ほ場内のばらつきが拡大していると指摘しました。

単収向上とコスト低減の実現に向け、データや情報にもとづいた「カルテ方式」の肥培管理や土づくりを提案。水田ほ場ごとに必要な対策を実施する「選択と集中の管理」が重要と話し、計画的なケイ酸質資材の投入などを呼びかけました。

ＪＡ全農西日本営農資材事業所の内山知二技術主管が、「土壌診断の重要性、土壌診断による土づくり」を講演。日本の農地土壌の問題点として、たい肥など有機物の利用が減っていることや作土が浅くなっていること、一部の養分の過剰蓄積や不足が生じていることなどを挙げました。

土壌分析の処方箋の読み方について手順を解説。地力の本質は「養分の量」だけでなく「容器（土壌）の質」で考えることが重要と話し、環境条件の影響を最小限にして高品質で安定生産の基盤をつくるため、土壌診断による土づくりの重要性を強調しました。

参加者は、県内の水田土壌の現状や土づくりの課題を再認識し、高温下での水稲の増収・品質向上対策への理解を深めました。