ＪＡ全農は、持続可能な農業生産・農業経営づくりを行うため、平成２８年度から全国５５のモデルＪＡ、８３の経営体で生産現場の課題に対応した省力・低コスト資材や生産性向上技術の実証試験を行うなど、トータル生産コスト低減をはかり、生産者の手取り最大化・農業生産の拡大に向けた取り組みをすすめています。

７月１３日には、農事組合法人館合ファーム（秋田県横手市）の「施肥改善試験圃」「土づくり試験圃」「密苗試験圃」「苗箱まかせ試験圃」で慣行栽培区との比較のほか、ドローン撮影やハンディ機器を使用した簡易法で水稲の生育診断を実施しました。

ハンディ機器による生育調査は手軽に迅速に行えるメリットがあり、ドローン撮影による調査は、専用カメラを使用することで、圃場内の生育ムラを特定し、追肥により低収予想エリアの生育改善をはかることができます。

今年度、同ファームで実施されるドローン撮影やハンディ機器による簡易生育診断の方法は、草丈や茎数、葉色を測定する従来法との比較により実用性の確認評価が行われます。ＪＡ全農あきたは、今後も新技術や資材の実証試験を重ね、生産性向上とトータル生産コスト低減に努めていきます。