ＪＡ全農あきたとＪＡ秋田ふるさとは３月１５日、ＪＡ全農あきた県南園芸センターで「令和４年度菌床椎茸の予約相対会議」を開催しました。

取引先３社（横浜中丸青果・東京新宿ベジフル・東京多摩青果）の担当者とオンラインでつないで行われた会議には、ＪＡ秋田ふるさとのきのこ総合部会（佐藤宏和会長）の役員５名とＪＡ担当者、ＪＡ全農あきたの担当者が出席しました。

本会議では、菌床椎茸の4年度の生産販売計画や、燃料価格の高騰によるコスト増など産地が抱える課題、首都圏の販売状況などの情報を共有したほか、４年度上期の予約相対販売（数量・規格・単価）を協議しました。

コロナ禍が長引く環境下で、対面型の消費宣伝活動にかわる非接触型宣伝活動を強化し、首都圏において品質・数量ともにトップレベルの評価を得ている秋田県産の菌床椎茸の地位を引き続き確保することを相互に共有しました。

ＪＡ全農あきた県南園芸センターの石井センター長は「引き続き適正な選果作業の徹底と、正確な産地情報を共有し、更なる秋田県産菌床椎茸の評価を高めていきたい」と意気込みを語りました。

　　　　　　　　　　

今後もＪＡ全農あきたは、県やＪＡと「オール秋田」体制のもと、市場関係者と連携しながら、秋田ブランドのさらなる確立、県産農産物の販売促進につとめてまいります。