食農教育にかかる補助教材贈呈式を行いました
ＪＡ全農あきたとＪＡバンクあきたは４月１０日、県内小学生の食農教育に役立ててもらおうとそれぞれ作製した補助教材を秋田県に贈呈しました。
秋田県庁で行なわれた贈呈式では、ＪＡ全農あきたの椎川浩県本部長とＪＡバンクあきたの大友一仁副支店長が秋田県の猿田和三副知事へ目録を手渡しました。
写真左から：ＪＡ全農あきた椎川県本部長、秋田県猿田副知事、ＪＡバンクあきた大友副支店長
目録を受け取った猿田副知事は「教材を通して、自らの成長に食は大事であるということや、食料自給率あるいは食をとりまく環境問題などの社会的な事柄について勉強することができる。また、農業を将来の職業の選択肢の一つとして考えるきっかけにもなると思う」と話しました。県内の小学５年生と特別支援学校の児童・生徒に届けられます。
ＪＡ全農あきたは、平成１８年度から小学生向けの食農教材、平成２２年度からは、お米や野菜、果物、畜産物などの県内の農畜産物や、農業と食に関する情報を掲載したクリアファイルや下敷きなどを作製し、県内の小学５年生と特別支援学校の児童・生徒に贈っています。
◆令和6年度の食農教材内容◆
「秋田県のお米」「青果物マップ」の下敷き
秋田県が全国的なお米の主要産地であることから「秋田県のお米について」をテーマとして、お米の収穫量や主な作付品種、秋田県が生んだ銘柄を紹介しています。
あわせて、秋田県の青果物についても興味を持ってもらえるよう、県内各ＪＡで取り扱っている主な青果物を紹介した「青果物マップ」を掲載したほか、秋田県のオリジナル品種やブランド、伝統野菜などを紹介しています。
「学ぼう！秋田の農業をささえているあきたこまち」の冊子
秋田県産あきたこまちが令和６年産米で40周年を迎えることを記念して「あきたこまち」が誕生した秋田県の気候風土、米づくりの流れ、そして米づくりをすることで守られる環境について掲載しています。
「日本の食料自給率を考えよう」のパンフレット
「日本の食料自給率を考えよう」をテーマとして、日本の食料自給率が、食生活の変化などにより低い水準となっていることや、食料の多くを輸入に頼ることの問題点にふれるとともに、児童自らが実践できる事例をＳＤＧｓと関連づけて紹介しています。