ＪＡ全農は、野菜嫌いの小学生を対象に“きらいな野菜を収穫する”条件付きのアルバイト「だいきらい野菜バイト」を“やさいの日”の前日である８月３０日(火)に開催いたしました。
抽選で選ばれた参加者には東京都調布市の伊藤農園asobibatakeで実際に野菜の収穫を体験いただき、アルバイトの“ほうしゅう”として、自分たちで収穫した新鮮な野菜と、図書カード１,０００円分を授与しました。
全農が実施した「こどもの野菜嫌いに関する調査」では、小学生の８割が「きらいな野菜がある」という結果も明らかになっており、この機会を野菜の本当の良さを知っていただく場となるように願い開催されました。
実際に参加した小学生からは「やっぱり美味しくない…」という素直な声があがる一方、「嫌いなトマトを食べられるようになった」「野菜をもっと知りたくなった」といった声もあがり、野菜の良さを感じてもらった一日となりました。
■ＪＡ全農 新妻成一氏、田口湧基氏・伊藤農園 伊藤 彰一氏が、イベント趣旨や野菜を取り巻く環境、夏の野菜について説明しました。
イベント冒頭では、ＪＡ全農 広報・調査部 新妻成一部長より、本イベントの開催趣旨や企画背景の説明がされました。「今、日本人の野菜をと食べる量は世界で１０位くらいと少ない状況になっており、それと当時に農家のみなさんも少なくなっています。そこでＪＡ全農は、農家のみなさんを応援するために、野菜のおいしさを知っていただき、みなさんが野菜に対する見方を変えてくれることを願い、今回の『だいきらい野菜バイト』を募集しました。」とコメントし、こどもたちは真剣な表情で話を聞いていました。
また、ＪＡ全農 園芸部の田口湧基氏より、野菜の消費がなぜ減っているのかという問いかけを行った際には、複数のこどもたちが積極的に手を挙げて答えていました。また、トマトやピーマンのそれぞれの嫌いなところをこどもたちが発表していき、形や苦味が理由として挙げられました。田口氏から、実はトマトやナス、ピーマンには、身体に必要な栄養が沢山含まれていることを聞いて、こどもたちは驚いた様子でした。
続いて、収穫前には伊藤農園 伊藤 彰一氏より、実際に収穫を行う農園の説明や夏の野菜についてのお話が行われました。話を聞き終えると、「早く収穫に行きたい！」「すごく楽しみ！」といった声が、こどもたちから挙がりました。
■農園で野菜の収穫を実施！参加者からは「おいしそう！」「野菜収穫って楽しい！」といった声も。
参加者のみなさんは、親子揃って野菜の収穫を楽しんでいました。きらいな野菜を実際に手に取ってみると「おいしそう！」「野菜収穫って楽しい！」といった声もあがりました。
また、「自分で収穫した野菜はやはり違う…！」「実際に収穫するのは今回が初めて。貴重な経験ができて嬉しい。」など、こどもたちだけでなく、一緒に参加した保護者の方々もイベントを最後まで楽しんでいました。
■収穫終了後には贈呈式が開催！参加者には自分たちで収穫した新鮮な野菜と、“ほうしゅう”として図書カード1,000円分が授与されました。
収穫が終了した後には主催者側より、感謝の気持ちを込めて“ほうしゅう”の贈呈が行われました。実際に収穫していただいた新鮮な野菜と、図書カード１,０００円分が渡され、参加者からは「早く野菜を食べたい！」といった声もあがり、会場は和やかな雰囲気となりました。
自分で野菜を収穫するという貴重な経験をしたこどもたちは、イベントに参加する前と比べて野菜についての理解や関心が深まりました。学びのある夏休み最後のイベントとして、親子一緒に楽しむことができる体験会となりました。
※このイベント名には演出上「バイト」という文言が入っていますが、親子参加型の収穫体験イベントです。
※撮影時のみマスクを外しています。
「だいきらい野菜バイト」ＷＥＢサイト：https://dodontodonburi.com/daikiraiyasai/
■農林水産省からコメント
本企画について、農林水産省の野島氏よりコメントをいただきました。
「逆説的なコンセプトが野菜嫌いの子どもたちの興味を引く画期的なイベントだと思います。
参加さえしてもらえば、野菜好きになること間違いなしですから。参加した子どもたちには今後とも自由な発想で農産物や日本農業に向き合ってもらいたいです。」
（農林水産省農産局園芸作物課園芸流通加工対策室長 野島夕紀）
【ＪＡ全農の取り組み】
■ＪＡ全農 食と農を未来へつなぐ。サイト
https://www.zennoh.or.jp/sr/food_agri/
消費者・実需者へ国産農畜産物を安定的に供給するため、ＪＡによる生産指導やＴＡＣ活動の支援、生産性向上につながる品種や栽培技術の普及・拡大、担い手確保や労働力支援、農作業の自動化・省力化に寄与する農業ＩＣＴの導入等を通じて、生産基盤の確立をはかります。
また、ＪＡ全農では生産者手取りを最大化するため、「トータル生産コスト低減の取り組み」をおこなっています。「トータル生産コスト低減」とは、単に資材費を下げるということだけでなく、物財費削減、労働費低減、生産性向上といった農業生産にかかる提案や生産者の多様なニーズに対し、トータルの視点で生産者の所得向上をめざす考え方です。2018年度までの３年間、この取り組みに賛同した５５ＪＡをモデルＪＡと位置づけ、取り組みを積み重ねました。現在はその取り組みを全国に水平展開させる段階へと入っています。
また昨今、不透明感を増す国際情勢にともなう海外原料価格の高騰や、急激な円安の進行等により、生産資材価格が高騰し、生産者の農業経営を圧迫する事態になっています。
野菜は需給により価格決定がなされる部分が多く、生産資材価格の上昇分を価格に転嫁することが難しい品目です。
そこで、実需者に向けた価格転嫁の働きかけや消費者に対する理解醸成により、生産者の営農継続が可能な価格の実現と国産農畜産物の消費拡大に向け国と連携して取り組みをすすめていきます。